新型インフルエンザウィルス対策・感染防御用マスク【モース・プロテクション】
あなたがお持ちのマスクは何%カット?

パンデミック(大流行)時、知識不足の会社や個人はホコリや花粉用の30ミクロン用 マスクや、飛沫、細菌用5ミクロンマスクに頼る可能性も想定されます。

下の画像をクリックすると拡大します。
マスク比較図
抗ウイルス性能試験においてウイルス微粒子1/10,000mm(0.1ミクロン)を99.99%の高いウイルス
除去性能を有する事が証明されました。(北里大学北里研究所調べ)   証明書はコチラ

※外出先から帰宅後、マスクの表面に触らず玄関のゴミ箱に廃棄すること。


その日のために備えておきたい
新型インフルエンザウィルス対策・感染防御用マスク【モース・プロテクション】

>>鳥インフルエンザウイルス・SARSウイルス100%不活化【特許】・・・(資料8参照)


01.パンデミックの現状

パンデミック(大流行)に対する公的機関や新聞発表による現在の状況

●新型インフルエンザ発生後は、マスク等の感染予防物品の買占め等による、物品の不足が想定される為、各職場では必要になる物品を予め備蓄しておくことが望ましい。「厚生労働省、新型インフルエンザ専門家会議のガイドラインより抜粋」
>>資料1参照

●厚生労働省の専門家会議は22日、新型インフルエンザに備え、一般家庭でも市販のマスクを一人20枚〜25枚程度備蓄しておくのが望ましいとする新型インフルエンザ流行時のマスク使用の考え方をまとめた。(毎日新聞2008.9.23)
>>資料2参照

厚生労働省は新型インフルエンザ発生による国民の25%(3200万人)が感染し200万人が入院感染者の2%にあたる64万人が死亡すると推計しています。しかし世界の現状は感染者の62.5%が死亡しています。
(WHOが確認している発症者数376人のうち死亡者数235人

●東京商工会議所は中小企業向けに、新型インフルエンザ対策をまとめたガイドライン(指針)を公表した。
感染拡大を防止する為に、従業員用にマスクを8週間分備蓄するなど具体策を例示した。指針に強制力はないが、対策をとらずに被害が広がった場合は社会的な責任が問われるとともに、事業の継続ができず倒産する可能性もあるとして、会員企業に取組みを強く促す。(日本経済新聞2008.11.6)
>>資料3参照

パンデミック(大流行)に対する公的機関や新聞発表による現在の状況…A

●厚生労働省は甚大な被害が懸念される新型インフルエンザについて、死者数の見込みを現在の「最大64万人」から上方修正するなどより厳しい被害想定を立てる方針を固めた。(産経新聞2009.1.2)
>>資料4参照

●新型インフルエンザの世界的大流行(パンデミック)に備え、パナソニックが中国をはじめとするアジア、中東などに駐在する社員に帯同家族を9月までに帰国させるように指示していることがわかった。グローバル展開をしている企業で、大規模に社員の家族の帰国処置に踏み切る例はなく今後他社の対応にも影響を与えそうだ。(産経新聞2009.2.9)
>>資料5参照

●九州の企業が新型インフルエンザへの備えを急いでいる。大流行(パンデミック)が発生した際でも営業を継続できるように行動計画を策定。「九州電力、来春をメドに100万枚のマスクを備蓄」、「西部ガス、マスク3万枚を備蓄」、「ふくおかファイナンシャルグループ、マスクを40日分備蓄」、「コカ・コーラウエスト」年内に40万枚のマスクを備蓄。(日経新聞2009.2.4)
>>資料6参照

●九州大学が対策本部設置九州大学は20日新型インフルエンザの発生に備え、有川節夫を本部長とする対策本部(13人)を設置した。近く学生約1万9000人と教職員約7000人の計2万6000人に、予防対策マニュアルとマスクを配布する。(読売新聞2009.2.21)
>>資料7参照


02.パンデミック

パンデミック(大流行)

●「新型インフルエンザ流行の波は複数回、しかも1年以上繰り返す(>>資料1のB参照)こともありえると考えられ、1つの波の流行期間は2ヶ月間続くと考えられている。その2ヶ月間社会機能が停止する事で国民生活、社会機能が破綻する恐れがある。」(厚生労働省新型インフルエンザ専門会議のガイドラインより抜粋)

●米国職業安全管理局のガイダンスと日本の厚生労働省はパンデミック時の従業員の欠勤率40%が数週間続く見通しを立てています。(産経新聞)
>>資料1のB参照

●在中国日本大使館は「人から人への感染傾向が見られる時点」、つまり「フェーズ4に移行する直前」を帰国勧告発令の目安としていることから、今回の調査結果を照らし合わせると、この時点が日本人の帰国ラッシュとなる可能性が高い・・・(NNA.ASIA 2009.2.19)
>>資料10参照

●日本の経済的損失に対して、第一生命経済研究所の試算では「何の予防策もとらないと経済は麻痺し損失は20兆円に達する。」と警告している

●1918年のパンデミック時「スペイン風邪(弱毒性)」は世界で死亡者1億人とも言われて いますが今回のH5N1型は強毒性であります。


パンデミック(大流行)試算

●国立感染症研究所が試算 九州はアジアの玄関口
もし新型インフルエンザが福岡県で発生したなら感染者数は10日後に1万人超となる。潜伏期間3日間に、最初の感染者が50人に感染させた場合、1人の感染者から15日後には、50万人以上の感染者が発生する。福岡県を中心とする北部九州圏で新型インフルエンザが発生した場合、最初の感染から10日後には感染者が計1万人超に上るとの試算を国立感染症研究所(東京)がまとめた。研究では福岡県と佐賀県の一部を含む北部九州圏在任者のうち約21万人の移動パターンを調べた北部九州圏都市交通計画協議会のデーターを使用。海外感染した会社員が感染2日後に帰国し、福岡空港から福岡県飯塚市の住宅に車で帰宅→3日後に発症→5日目に診断結果が確定との想定で、潜伏期間中に福岡市天神の職場に通勤し、電車内や会社、家庭で艦船を広げた場合をシュミレーションした。その結果、主にJRや西鉄の沿線で感染が拡大。会社員の感染から10日目には1日の感染者数が4千人となり累計は1万479人に達する試算となった。(西日本新聞2008年5月4日)国際感染症医療要員養成センター牧野長生会長 2008年12月9日

全世界は航空機によって短時間で連結している事から又、新型インフルエンザウイルスの潜伏期間2〜3日で 近親者を中心に本人も知らないうちに十数人に感染させてしまう事になると考えます。 同上国際感染症医療要員養成センター牧野長生会長 2008年12月9日
>>資料11 2ページ〜3ページ参照

パンデミック(大流行)試算

現在日本国内で販売されてるマスクは年間13億〜14億枚その約8割が中国製。だが日本製と称しているものも中身は中国製であるものが少なくない。(全国マスク工業会)

流行が始まれば、マスクは品薄の懸念もある 「季節商品のため在庫は少ないうえ、ほとんどが中国製で急な増産も困難」と日本衛生材料工業連合会の藤田直哉専務理事。 重症急性呼吸器症候群(SARS)の発生時、ネットオークションで高値で売買されるなど混乱が起きており...北里大学医学部 和田耕治助教授(日本経済新聞 2008.6.28)

日本の人口1億2000万人の60日分72億枚の需要が一瞬にして湧出る可能性が推測できる。

しかも中国の流行が先で13億の人口を抱えた国の需要を満たして、更に瞬時に日本に輸出出来るだけの生産体制があるのだろうか疑問

企業が新型インフルエンザ対策でマスク備蓄を急いでいる。(日本経済新聞2009.2.4) >>資料6参照


03.パンデミック対策

パンデミック対策(備蓄)B

マスク8週間分備蓄を新型インフルエンザ発生に備えて厚生労働省が基本方針
厚生労働省は、新型インフルエンザ発生に備え、各家庭に8週間分のマスク備蓄を求める考えを明らかにした。発生段階に応じた具体的な戦略を盛り込んだ基本方針も策定した。年内にも改定される政府の新型インフルエンザ対策行動計画に反映させる予定。22日に開かれた同省の専門会議で大筋了承された。家庭用のマスクにはガーゼマスクと、病原体の侵入をより遮断する不織布マスクの2種類がある。新型インフルエンザ発生時には感染拡大を防ぐ為に不織布マスクの使用を推奨する。このタイプは海外からの輸入品が多い。発生時には品薄状態になることも予想される。一般家庭では予め8週間分の(1人当たり20枚〜25枚)を備蓄することが望ましいとしている。 基本方針には政府の新型インフルエンザ対策の目標として「感染拡大を可能な限り抑制し、健康被害を最小限にとどめる」「社会・経済を破綻に至らせない」などを明記。新型インフルエンザの発生段階ごとに国内での基本的な戦略についても盛り込み、状況に応じたきめの細かい対応を取り入れるようにした。日本経済新聞(夕刊)2008(平成20年)9月22日月曜日外国で新型インフルエンザの大流行が発生したら日本に必ず1週間から10日以内にやって来る。同時に感染防御用品(マスク他)の買い付けパニックと、食料品の買い付けパニックが発生する。結局、備えをしたものと備えをした企業だけが多くを生きることができる。パンデミックが発生した時には、多くの対策用具は、入手不可能になり、いくら努力をしても具体策は何も打てなくなる。
国際感染症医療要員養成センター牧野長生会長 2008年12月9日
>>資料11 4ページ〜5ページ参照

パンデミック対策(備蓄)

パンデミックが起ると
パンデミックが起こった際、パニックに陥りやすいのが、ほかならぬ企業です。ライフライン、交通機関が急停止してしまう恐れがあります。従業員の出勤と安全の確保次第では会社機能の低下や破綻が起こりやすくなり、反対にマスクの備蓄をした会社の場合、安全の確保次第では、顧客の信用度合も大きくなります。食品流通業であれば売上の差が確実に開くと予想されます。